NEPPプログラムの成果が日本政府広報誌『KIZUNA』に掲載
- 伊藤雅充
- 2021年10月22日
- 読了時間: 2分
こんにちは。伊藤雅充です。
私たちのチームで受託していたスポーツ庁委託事業戦略的二国間スポーツ国際貢献事業パラ参加国最大化事業（日体大での愛称：NEPP）の成果が政府広報紙『KIZUNA』に掲載されました。リンクを貼っておきますので、是非ご一読頂ければ幸いです。
簡単に要約も掲載しておきます。
要約：東京 2020 パラリンピック初出場の舞台裏
東京 2020 パラリンピックには世界中から 162 の代表団が参加した。そのうち、6か国 が本大会に初出場した。
その内の多くは、日本体育大学（Nippon Sport Science University：NSSU） が支援した国だった。日本の大学が、発展途上国や委託先国のパラアスリート／関係者を支援した事例である。
たとえば、パラグアイ初のパラリンピアンである ロドリゴ・ヘルモサ は、50m 自由形 S9 クラスで 29.72 秒を記録。30秒の壁を破ったことで波紋を呼んだ。
NSSU は、選手スカウト、指導、コーチ育成、栄養・心理サポート、さらにはナショナルパラリンピック委員会（NPC）運営支援など、多角的な支援を提供してきた。
支援対象国は合計 43か国に及び、そのうち 6か国が東京 2020 で初めてパラリンピックに出場した国である：パラグアイ、ブータン、モルディブ、グレナダ、セントビンセントおよびグレナディーン諸島、ガイアナ。
ブータンなどでは、民族衣装で開会式に登場するなど、その国独自の特徴を表現した演出もあった。
ただ単に「初出場させる」ことをゴールにするのではなく、その先を見据えた持続的な発展を志すべきという考えが NSSU 側にはある。出場後も現地の態度変化を促し、ローカルなレベルでの包摂（インクルーシブ）社会の実現を支援することが目標とされている。
ヘルモサ自身も、「多くの人がこの大会を見たのが初めてだ」「障がいを持つ人々が激しく競技する姿を見て感動した」という声を聞いたと語っており、帰国後にはさらに国際大会での結果を出していきたいという決意を表している。
このパラリンピックは、障がい者スポーツに対する社会の意識にも影響を与えたと評価されており、包摂的社会づくりという文脈でも貴重な一歩とされる。
コメント