HOPE事業を展開しています。

こんにちは。伊藤雅充です。

今回は、私たちのチームが取り組んでいるHOPE事業について紹介したいと思います。

日本体育大学は、令和6年度および令和7年度のスポーツ庁委託事業「国際情勢に応じた海外アスリート等支援事業」を受託し、紛争や災害などの影響により自国で十分なトレーニングを行うことができないアスリート等を日本に招へいし、安全かつ安心して練習できる環境を提供しています。

私たちは、この受託プロジェクトを HOPE（High-performance support for Overseas Para-athletes under Emergency）と名付けました。HOPEという名称には、困難な状況にあるアスリートを支えるだけでなく、「スポーツを通じて人と人がつながることで新しい希望を生み出す」という思いを込めています。

令和6年度の事業は、パレスチナ、イエメン、レバノン、アフガニスタンの4か国を対象として実施しました。まずパレスチナNPC（National Paralympic Committee）選手団（陸上競技と卓球）を日本に招へいし、名古屋市と横浜市でトレーニングと交流活動を行いました。その後、イエメンとレバノンの選手団（陸上競技）を沖縄と東京で合同キャンプとして受け入れ、最後にアフガニスタンのテコンドー選手らを受け入れました。

令和6年度の事業をまとめた映像を是非ご覧ください。

事業を進めるうえで、最初の大きな課題となったのが、対象国すべてにおいて日本大使館・領事館が機能していないことでした。そのため、アスリートやスタッフは、別の国に出てビザを取得する必要がありました。レバノンに関しては来日前に状況が好転し、国内でビザが

取得できるようになりましたが、その他の国については、隣国での手続きや移動支援が必要でした。このように、事業開始段階から予想以上の調整と労力が求められました。

それでも、各国の関係者や日本の外務省、在外公館、そして本学の教職員・学生、日本パラスポーツ協会／日本パラリンピック委員会、他大学・自治体の皆さんなど、多くの協力に支えられて事業を実現することができました。スポーツ庁との連携のもと、ひとつひとつの手続きを丁寧に重ねるなかで、「人と人のつながり」に支えられていることを強く感じました。

HOPE事業では、アスリートたちの競技トレーニングだけでなく、地域や子どもたちとの交流、専門家によるサポート体制の整備など、幅広い取り組みを行っています。こうした活動は、単に競技力を高めるための支援にとどまらず、文化や背景の異なる人々が互いに学び合う「共生の場」としての意味を持っています。

東京2020大会のレガシーである「スポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）」の理念を継承しながら、HOPEは日本から世界へと「スポーツを通じた希望」を発信する取り組みです。今後も、関係機関と協力しながら、アスリート支援と人材育成の両面から国際協力を推進していきたいと考えています。

事業責任者の伊藤（右）と事業コーディネーターの高野（左）